声明
入浴関連事故の予防と原因解明に向けて


我が国では入浴は長きにわたり生活習慣のひとつとなっています。安全に有効に行われることが通常ですが、時には入浴に関連した事故をみることがあります。
従来の報告によると、入浴に何らかの関連をみる事故で不幸にして亡くなられる方は年間推定1万人を超えるとされます。その中には、転倒事故、心・血管疾患の急性発症、意識消失による溺水などが含まれると想定され、体に負担をかけない安全な入浴を行っていれば防ぎ得た入浴関連事故は相当数にのぼる可能性が考えられます。
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渡辺厚生労働副大臣に
声明文を手渡す猪熊理事長

このような状況を鑑み、日本温泉気候物理医学会は、2008年5月第73回学術集会において、「温泉入浴とリスク管理・入浴関連事故」の題でパネルディスカッションを開催しました。そこでは、入浴関連事故例はしばしば重症で、時に不幸な転帰をとることが示されました。しかし不幸な転帰の原因解明のための解剖、画像診断等は殆ど行われておらず、医学的に未解明の例が多いことが再確認されました。
入浴関連事故を未然に防ぐためには、ひとつには死因解明が急務と思われます。したがって、画像検査、解剖などを進める必要を示すべく、日本温泉気候物理医学会、日本法医学会から声明を発するものであります。
もって今後関連医学会、諸団体、国民を交えて検討し、更に安全な入浴法を国民に周知する一助とする所存です。


2008年12月15日

有限責任中間法人日本温泉気候物理医学会
理事長 猪熊茂子
日本法医学会
理事長 中園一郎